心理師・千田の思考：日曜版の日経新聞にメンタルヘルスについての記事が書かれていた。

１１月３０日(日)の日経新聞の１面に『こころの不調　経済の霧』というタイトルの記事より。

記事には、経済的損失や厚生労働省のデータなどで、うつ病など気分障害などで外来患者数が２０年前に比べ約２倍に増えていると書かれている。
また、国立精神・神経センターの研究で、思春期にインターネットを使い過ぎると気分障害になるリスクが高まることが分かったこと。
例えとして、１２歳の地点で、ネットを使いすぎると１６歳の時に精神病症状が１．６５倍、抑うつが１．６１倍に増えたと書かれている。

どの程度経済損失があるのか。
横浜市立大学が経済損失を、『気分が沈む』、『眠れない』などの症状の頻度や仕事の質や量などのアンケート調査（２万７５０７人）から推計した数字が、欠勤による損失が年３，０００億円、出勤しても思うように働けないことによる経済損失が年７兆３，０００億円と推計している。
この額は、国内総生産（GDP）の１％強にあたる額が失われていることになる。

千田・こころの不調や病気というと、『うつ病や双極症などの気分障害』や『パニック症などの不安症』、『適応反応症（適応障害）』、『強迫症』など、その他にもありますが、働く人のこころの不調で多いのはこれらの疾患・病気ではないかと思います。

出勤しても思うように働けないというのは、病気とまではいかないまでも『過度の疲労』『ストレスによる自律神経の乱れ』などで、仕事のパフォーマンスが落ちてしまっている状態の人が多くおられるということであろうと考える。
この状態を放置していると、図のようにうつ病などの気分障害になってしまうことも考えられる。

記事では、国内で気分障害が増えている背景には、職場や学校での激しい競争、経済的不安、SNS疲れなどがあるとなっている。
ここにプラスして、仕事の量、質、人間関係、仕事の失敗や責任なども影響をしていることが令和６年版厚生労働白書のデータなどでもわかっている。


気分障害は誰もがかかりうる。
うつ病が専門の慶應義塾大学の菊池俊暁准教授は「つらいときはSOSを出す。周りに不調を抱える人がいたら、話を聞いて共感するのが大事だ」

次に、東京大学の笠井清登教授は「日本は相談できる場所が限られている。医療機関の手前のサポートを受けられる場所があることが重要だ」と述べられている。

千田・これについてはすべての国民ではないが、働いている人とその家族は、従業員支援プログラム（EAP／外部EAP）という３回～２０回程度、無料でカウンセリングを受けることができるシステムがあります。
対象となるのは、ほとんどの上場企業や大手の外資系企業、官公庁、組合健康保険、各共済組合、等が行っている福利厚生の一つで利用できます。
また、個人が契約している生命保険会社で、契約者へのサービスとして行っているところもございます。
従業員支援プログラム（EAP／外部EAP）を利用しての相談に興味をお持ちの方は、相談費用のページまたは、以下のブログを参照してください。


ブログ：check
★会社員やすべての公務員、教諭（公立・私立）の方とその家族が無料でカウンセリングや心理相談を受けられる方法があります。
－勤め先の福利厚生の外部ＥＡＰを使ってみませんか－
－すべての上場会社や一部の外資系会社・中小の会社、官公庁、学校法人などにお勤めの方、又は、特定の生命保険加入者が対象－

★心理師・千田の思考：メンタルが弱いと言われたり、自分でも思っている方へ、どうして弱くなった。

★うつ病やストレス疾患について、骨折を例えに説明してみます


すでに疲れている人は、相談を考えることも必要かと思います。